準富裕層(5000万円)卒業済み!貯金・金融資産6000万円あるけど資産運用するなら?30代〜45歳で6000万円達成者はどれくらい存在?

5000万円資産運用(投資先)

貯金6000万円でセミリタイアするのは少ない?独身ならFIREは可能?30代〜40代で貯蓄6000万円達成者はどれくらいの割合で存在?

2023年3月8日

資産が準富裕層とされる5000万円を超え、その後も順調に資産形成を行い6000万円に到達。

せっかくまとまった資産があるのだから効率的に運用する方法なないだろうかと真剣に考え始める頃ではないでしょうか?

 

資産運用の難しく、面白いところは資産が大きくなると投資先の選択肢が増えるということですよね。

また複利効果を活かせば想像を超えるリターンが入ってくるのも醍醐味です。

同じ金融商品でも元本によって違った目線で評価するようになりますので常に学習が必要です。

3%の利回りの商品などは100万円しか保有していなかったらリターンは3万円と面白くない商品です。

しかし、1億円あったら300万円を堅実に運んでくる優秀な投資先に化けますからね。

 

今回は6000万円保有している方が効率的に運用できる先は、どのような商品が候補になってくるのかを考えていきたいと思います。

筆者はすでに資産1億円を達成しているので、過去の経験を元に執筆していきたいと思います。

 

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貯蓄6000万円を保有する割合は?30歳代〜40歳代で到達はすごい?

そもそも何歳くらいで資産6000万円を達成すると、抜きん出た資産と言えるのでしょうか?年齢を考えずに日本の世帯で考えると、上位層と言えるでしょう。

5000万円以上を保有する世帯は8.75%です。10世帯あれば1世帯くらいは持っているかもしれないという水準です。そう考えると、結構いますね。

図1:純金融資産保有額の階層別にみた保有資産規模と世帯数

 

2005年から超富裕層は倍増し、富裕層以上が12%増加していますから、日本はかなりお金持ちになりやすい国になったという実感が湧きますね。

 

純金融資産保有額の階層別にみた保有資産規模と世帯数の推移

 

親からの遺産などもあれど、努力でも富裕層への道は開かれていると思われます。インターネットで情報格差が埋まり始めているからでしょうね。

情報の独占ができない時代になり、ますます下克上がしやすくなりました。

逆に言い訳ができない時代とも言えます。大丈夫です、運用を正しくやれば必ず成果は出ます。

 

さて、ここまではざっくりとした世帯での金融資産ですから、当然年配の方が多く入っているはずです。資産は時間と共に増大していくものですからね。

以下は世帯主の年齢別に見た5000万円以上の資産を保有している世帯と7500万円以上の資産を保有している世帯の分布です。

世帯主の年齢別に見た5000万円以上の資産を保有している世帯と7500万円以上の資産を保有している世帯の分布

35歳未満 35歳〜44歳 45歳〜54歳 55歳〜64歳 65歳〜74歳 75歳以上
世帯数 6,646,816 7,220,662 8,761,434 8,081,595 9,738,209 9,712,242
5000万円以上の世帯 83,373 400,848 1,097,707 1,812,780 2,508,043 2,388,986
5000万以上の世帯の割合 1.3% 5.6% 12.5% 22.4% 25.8% 24.6%
7500万円以上の世帯 35,624 183,117 515,006 890,105 1,306,037 1,304,936
7500万以上の世帯の割合 0.5% 2.5% 5.9% 11.0% 13.4% 13.4%

 

上記から推測するに30代で6000万円の金融資産を保有する割合は1%程度、40代であっても3%〜4%ということになりますね。

現役世代であれば、かなり優秀なレベルといっても過言ではないですね。

大抵は退職金を受け取ることができる60代以降に多く分布しています。

 

貯金6000万円でセミリタイアするには少ない?持ち家の場合は?

資産を形成する最大の目的は仕事をやめてリタイアすることかと思います。実際、2020年から2021年にFIREブームが到来しましたからね。

6000万円でリタイアができるのかという点について検証していきたいと思います。

 

以下は総務省が発表した2人以上の世帯の家計収支は以下となります。

 

勤労世帯の家計収支

 

これはあくまで全体的な国民の平均の数値ですが、首都圏などの大都市圏で生活するベースに調整したものが以下の図となります。

 

都内の生活費

 

上記は筆者の実際の費用に近いものとなっていますが、住居費や教育費の高騰で年間900万円という状況となっています。

首都圏で子供2人育てているような家庭でれば違和感がない数値かと思います。子供に不自由をさせないために必要な生活費は1000万円近くになるのです。

そのため、近年東京で年収1000万円では生活が厳しいと言われているのです。

 

持ち家の場合は、賃貸家賃20万円が16-18万円程度(返済)となる形ですので、あまり変わりません。

近年はインフレが進んでおり、家賃にも遅れて跳ね返ってきますので、そろそろ賃貸家賃25-30万円程度で考えるべきなのかもしれません。

持ち家の場合はインフレに強く、日本が政策金利を引き上げない限りは元本返済(金利は住宅ローン控除で相殺)、固定資産税のみの支払いとなります。

もしかしたら住居を売却し利益を出せる可能性すらあります。

 

ただ、持ち家もマンションであれば価格の上昇するマンションを買わなければ、今後もし経済ショックが起きた時に取り返しのつかない暴落を被る可能性もあるので、マンション選びは入念に行うべきでしょう。ただ、価格が上がりそうなマンションは1億円を超えてしまっていますね。

東京23区のマンション初の2億円台、首都圏は1億円突破

 

戸建てにリセールを求めるのもまた難しく、やはりインフレが始まった日本で生きていく難易度はここ1年で急激に上がっているように思います。

 

また、金融政策面でも大きな懸念点もあります。中東戦争の激化などで再びインフレが再燃するようなことになれば、日銀も重い腰をあげて利上げに踏みこまざるを得なくなります。

そうなると金利だけで生活を圧迫する事態になることも頭の隅においておかなければいけません。そして、保有する不動産も値下がりするので含み損に転落してしまいます。

 

 

さて、話を戻しますが、年間900万円の費用が発生するのに6000万円でセミリタイアをするというのは無謀なことは考えなくてもわかりますね。

都内で子持ち世帯の場合は最低でも2億円、できれば3億円欲しいところです。

 

 

独身なら貯金6000万円あったらセミリタイアは可能なのか?

では、独身の場合は貯金6000万円でのセミリタイアは可能なのでしょうか?

30代独身で4000万円あればセミリタイア は可能?」という記事で詳しい内訳はお伝えしていますが地方独身の場合の生活費は以下のようになります。

 

独身の生活費

 

数値としてまとめると以下となります。

 

都市圏
(賃貸)
都市圏
(持ち家)
地方
(賃貸)
地方
(持ち家)
合計(月額) 268,000
(約26.8万円)
183,000
(約18.3万円)
188,000
(約18.8万円)
133,000
(約13.3万円)
合計(年額) 3,216,000
(約320万円)
2,196,000
(約220万円)
2,256,000
(約230万円)
1,596,000
(約160万円)

 

都市圏でローンを支払ったあとの持ち家や、地方の方であれば独身であればセミリタイアが圏内です。

200万円程度であれば、6000万円を4%程度の配当利回りが狙える銘柄に投資することで得ることができる金額です。

 

とはいえ筆者であれば、もう少し余裕のある資産額を形成してから満を辞してリタイアします。日本は一度仕事を辞めると社会復帰が厳しいですからね。

 

 

まとまった金額だからこそ考えたい堅実運用

債券投資(国債・社債)

まずは元本が大きい故に、少額の資産ではあまりリターンが期待できない債券投資です。

日本の国債に関しては利回りが壊滅的に低いですが、海外に目を向けると、多少は魅力的な債券が揃っています。

個人向け国債の金利情報

 

海外債券は以下です。

既発債券

 

劣後債であれば5.23%などがあり、米国債は4%程度ですね。

欧州投資銀行、南アフリカ・ランド建再建などは8%近くのものがありますが、為替リスク、デフォルトリスクなども孕んでいるため、利回りは非常に高めです。

 

為替リスクについては、残念ながら2023年時点でも147円と相当円安が進んでしまっ米国債の妙味がかなり薄くなってしまっています。

購入した後にドル円が下落したら円建だと損になってしまいますからね。

USDJPYJPY=X

 

今回、債券投資の妙味が出てきたのは、米国が止まらないインフレを退治すべく政策金利を引き上げていることが主因となっています。

債券利回りが久しぶりに4%へ到達しました。

そして、元本が大きい投資家であれば、積極的に買える稀有なタイミングなのですが、日本銀行が意地の金融緩和を行なっており一気に円安が進んでしまいました。

現在米国は不況到来が見込まれ、大手テックではリストラの嵐となっています。

テック大手のリストラ続々、新たな現実に直面 グーグル、アマゾン、メタ、ツイッターなどの人員削減まとめ

 

つまりは、今後米国に不況が到来すれば、FRBは政策金利を引き下げる必要が出てきます。これはつまり高進していたドル高円安が一気に逆回転を始める可能性が高いということです。

すでにドル高がいきすぎたため、152円から128円までドルは一旦下落しました。

 

そして日銀がYCC解除を実行しましたが、買いオペの合わせ技で結局は緩和継続ではないかということと、またアメリカの経済が異次元の強さを見せていることから円は147円まで一気に巻き戻りました。すでに為替を簡単に読めるフェーズは終わってしまったのです。

日銀はマイナス金利を解除するという話を現在は始めています。そしてそれは突如訪れると思います。日銀はサプライズが多いです(投資家としては最悪です)。

マイナス金利解除予想を前倒し

日本銀行が早期にマイナス金利政策の解除に動くとの見方が、植田和男総裁の直近の発言を受けて広がっている。来年4月までに解除すると想定するエコノミストは約4割に達した。今月21、22日の金融政策決定会合については全員が現状維持を見込んでいる。

マイナス金利の解除予想が前倒し、植田日銀総裁の発言受け-サーベイ

 

債券は元本が大きい投資家に有利ですが、為替の動きがまだまだ読めません。

またインフレ再燃で債券がさらに大暴落する可能性もありますので、今回ばかりは見送った方が良いかもしれません。

債券は安全資産とされてきましたが、現代ではリスク資産となってしまいました。

次のチャンスを待ちましょう。投資はタイミングです。

 

インデックスファンド(S&P500)

S&P500に連動するインデックスファンドへの投資は大ブームですよね。芸能人などもS&P500を買っておけば老後は絶対に大丈夫といった言説が目立ちます。

30年で年率平均7%のリターンですから、多くのアクティブファンドはインデックスに敗北していますし、流行になっても不思議ではありません。

 

しかし、金融に詳しくない有名人などが一つの商品を推奨し始めた時こそ、長く苦しい時代の始まりです。

仮想通貨も、NFTなど様々な商品が大人気になったところで一気に大暴落し今は冬眠期間に入っています。

 

2020年の大バブル相場が発生し2021年には世界中の投資家がインデックスファンドにとにかく投資しろといったように騒いでいました。

結果的に2022年よりインデックスは大きく下落しました。

 

S&P 500

 

2023年後半以降もインデックスファンドが完全復活するかというと、筆者は非常に懐疑的に見ています。一旦はインデックスは反発していますが、これはAIブームによる大型テック株への資金流入が集中したからで、小型株には資金入らずで本格的なブームとは言えません。つまり、一本足打法に近い、脆い相場状況ということです。

AD Line=対象となる指数(S&P500など指数)を構成する銘柄のうち、 上昇した銘柄数と下落した銘柄数を足し合わせて作られた線

 

40年来続いた米国株の上昇は低金利とテクノロジーという成長分野の台頭により成し得てきました。しかし、現在続くインフレは完全に40年間のツケを払っているように思います。

1980年代から2021年まで異次元金融緩和の実施 低金利=株高

 

こうも政策金利を下げ続ければ、短期的な下落の時代はあれど、米国株は上昇するに決まっているのです。

しかし、低金利政策の終焉を現在は迎えていると思われます。またインフレの再燃の可能性もあり、低金利は非常に遠い未来の話となっています。

実際、現在までのインフレの推移は1970年代をなぞるような経過をたどっています。

現在のインフレ率の推移は1970年代をなぞっている

 

株式市場のコンディションが悪くなる未来が見えており、長らく停滞が続く可能性が高いと見ています。

成長ドライバーだったテクノロジーももうあてになりません。すでに成長は止まりマイナス成長が始まっているからです。

 

アメリカIT大手グーグルの持ち株会社「アルファベット」は10月から12月期の決算を発表し、4期連続の減益となりました。 アルファベットが発表した去年10月から12月期の決算で、売上高は前の年の同じ時期と比べて1%の増加にとどまり、760億4800万ドル、日本円でおよそ9兆8000億円でした。 また純利益は34%減少し、4期連続の減益となっています。

景気後退の懸念が高まる中、インターネット広告の売り上げが減少し、ユーチューブの広告はおよそ8%の減収でした。 グーグルは先月、コスト削減のため従業員およそ1万2000人を削減すると発表しています。

米グーグル持ち株会社「アルファベット」4期連続の減益

 

ナスダックの時代も終焉したと見て良いでしょう。今後は株式市場は米国ではなく、成長が存在する市場を選択する必要があります。

低金利政策時代が始まるまえの米国株は同様の状況で、10年スパンで株価横ばいの時代がありました。この間に他の投資をできないことは機会損失になってしまうのです。

実際にITバブル崩壊後の米国株も10年以上停滞し、その頃に新興国株式市場は大相場をつけました。

 

また、現在と同じインフレが発生した1970年代は10年間、米国のインデックスは停滞しました。

過去10年、堅調だからといって過信するのは非常に危険なのです。今は米国や世界株のインデックスはバブルの崩壊期にあるとみたほうが適切なのです。

1970年代のS&P500指数の推移

1970年代のS&P500指数の推移

 

アクティブファンドという選択肢もありますが、アクティブファンドはインデックスファンドにボロ負けしているのがこれまでの実績なのです。

→ アクティブ運用型投資信託とパッシブ(=インデックス)運用型投資信託のどちらが優れている?リターンに加えシャープレシオや手数料水準から徹底比較!

 

インデックスが調子が悪い場合、さらに損失が大きくなってしまうため、あまりおすすめできません。

筆者は100ファンドほど分析した上でアクティブファンドは勧められないと言わせていただいています。

関連:【随時更新】一番儲かる投資信託とは?2024年今買いの投資信託をおすすめ順にランキング形式で紹介!

 

ヘッジファンドという選択肢

ヘッジファンドは近年ようやく日本でも資産運用の選択肢の一つとして認知され始めているように思います(とはいえまだまだ一部の玄人向けですが)。

ヘッジファンドとは、絶対収益型ファンドであり、公募投信と異なり募集人数が限られているため、最低出資額が大きい点が特徴となっています。

 

また、公募投信は手数料体系のメインが信託報酬であるのに対し、運用パフォーマンス次第で変動する成功報酬型であることも特徴です。

つまり、ファンドマネジャーにリターンを出す高いインセンティブが存在するということです。

日本の投資信託なんかは広告で大量に集めることが正義になりますが、ヘッジファンドの場合はリターンがマストなので結果的にパフォーマンスに大きく差が出てきます。

以下の通りインデックスを上回るようなパフォーマンスを上げており、年々ヘッジファンドへの投資は加速度的に増加しています。

 

市場環境に影響をうけず高いリターンを叩きだすヘッジファンド

 

日本ではまだまだ黎明期ではありますが、欧米では王道中の王道の投資です。

有名どころではハーバード大学基金、イェール大学基金などがポートフォリの核としてヘッジファンドを据えています。

ハーバード大学基金は年間リターンが30%以上の優良投資組織で、ヘッジファンドはポートフォリオの30%組み込まれています。

 

上記でヘッジファンドはパフォーマンスが高いと述べましたが、ピンキリですのでヘッジファンド選びは慎重に行いましょう。

一流どころでは30年間マイナスを出さずに平均利回り40%程度で運用を継続するメダリオンファンド(ルネサンステクノロジー)、ヘッジファンドの帝王・レイダリオ氏がファンドマネジャーを務めるブリッジウォーターなどが存在します。

Medallion Fundの成績

メダリオンファンドの成績

 

しかし、メダリオンファンドは規模が大きくなってしまったため戦略が機能しなくなるため募集は停止しております。

またブリッジウォーターに関しては最低出資金額は1000億円を超えます。つまり超富裕層か機関投資家しか投資ができないのです。

欧米の一流どころはやはりメジャー級ですね。

 

一応上場している株式会社となっていますが、世界一の投資家と言われるウォーレン・バフェット氏のバークシャーハサウェイも、ある意味ヘッジファンドです。

上場株で購入ができます。最低出資額は1株4000万円程度なので、6000万円あれば購入可能でしょう。

バークシャーハサウェイも、50年の運用で平均リターンは20%、マイナスになった年が2回しかありません。

50年間ほぼプラスで運用していたのが恐ろしいですよね。最初の35年間はマイナスを出した年は1年もありませんでした。

 

バークシャーハサウェイ

 

やはり、ヘッジファンドを選ぶ基準は「マイナスを出さない」、つまり下落耐性の強いファンドを選べば大きくは間違えないことがわかります。

複利運用のみが資産を加速度的に増加させるのですから、当然ですよね。

 

筆者の場合は、バークシャーハサウェイも当然選択肢にありましたが、バフェット自身がもう92歳であり、後継者に運用をある程度任せているとのことです・

すでに過去のようなリターンは出せないかと考えています。実際に2022年もマイナスリターンを計上していましたし、近年はインデックスに劣後した成績となっています。

そろそろ伝説に陰りが見え始めたように思います。

 

結局、筆者はどうしているかというと2012年からヘッジファンド運用を始めており様子を見ながら追加投資を行ってきました。

最終的にポートフォリオのほとんどが国内老舗ヘッジファンドのBMキャピタルになっています。

最低出資額は1000万円となっており、6000万円を堅実的に運用可能です。

 

BMキャピタルはバリュー株投資を主体に、アクティビスト活動を通して毎年安定的なリターンを運んでくれるヘッジファンドです。

下落耐性も強く、運用を開始してからマイナスを出していません。その代わり、派手はリターンもありません。

メダリオンファンドやバークシャーを下回るリターンではありますが、マイナスを出さない点を最上級に筆者は評価しております。

概要は以下ですが、興味のある方は問い合わせてファンド担当者に直接話を聞くことをおすすめします。

 

詳しくはコチラ

 

 

まとめ

今回は6000万円という資産について解説してきました。利回りが高くない投資先でも元本が大きくなれば魅力が出てくることを理解いただけたかと思います。

6000万円までくれば、堅実なリターンを心がければ資産はぐんぐん伸びていきます。

 

しかし、雑な運用を行っていれば、金額が大きい分だけダメージが大きくなってしまうものです。

慎重に、堅実に着実に資産を増やしていきましょう。

以下は筆者の10年以上の投資経験をもとに作成した投資先についてのまとめですので、興味のある方はコチラも参考にしてみてください。

 

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今回は私の投資の軸を形成しているヘッジファンド(私募ファンド)への投資について以下の点を含めて記載していきます。   「ヘッジファンドとはそもそも何なのか?」 「何が優れているのか?」 「ど ...

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最後に:資産を飛躍的に増やす方法は明確に決まっている

積み重ねる運用

 

 

資産を大きく増やすにはどうすれば良いのでしょうか?

上場小型ベンチャー株に力一杯、資金を投入。一か八か、株価の急騰を願ったり、信用取引でレバレッジを思いっきりかけてみるのも良さそうです。仮想通貨の草コインも人生一発逆転があるかもしれません。

断言します。上記のような思考の方は一生資産が増えません。

そもそも一発の取引で大儲けを狙えるというのは、同じく容易に資金を溶かす可能性も高いということです。そんなものは投資とは言えません。投機と考えても質が低いです。もう少し丁寧に資産の扱い(延いては人生)を考えてみましょう。思考をガラリと変えてみましょう。

 

大事なのは「リターンが小さくても確実にプラスを、時間をかけて積み重ねていく(複利を生かす)」ことです。世界一の投資家であるウォーレン・バフェット氏も投資で最も大切なのは以下の2つのルールとしています。

 

  1. 絶対にお金を損しないこと。
  2. 絶対にルール1を忘れないこと。

 

 

この「損をしない」「プラスリターンを確実に積み重ねていく(複利を生かす)」という重要性を理解したところで資産運用は始まります。好きな企業の株、高配当・優待目当てなど、あなたの資産を減らしてしまう運用はやめましょう。「Classic」且つ「質実剛健」な資産運用を行なっていくべきです。

 

私も資産運用歴は既にかなり長いです。そしてこの思考に辿り着き、プラスリターン×複利運用を実施してからの資産増加スピードは圧巻でした。この哲学を実践している、私のポートフォリオに入っているファンドも今回まとめてみました。ぜひ参考にしてみてください。

 

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